Mavicくんドローンで空撮を始めたいと考えている32歳です。
ドローンには免許がいらないのでしょうか？
全くの素人なので0から教えてください。
このような声にお応えして参考となる記事をご用意しました。
こちらの記事ではドローンには免許がいらない件について解説しています。
今回の記事を見ていただくことでドローンに免許がいらない理由や今後は免許制度がどのように変わっていくかが分かり、スムーズにドローンを始められます。
私はDJI製ドローンのMiniシリーズを初代から持っており
という状況のアラウンドフォーティーです。
最初に言っておきますが、一昔前と比べてドローンが気軽に飛ばせるようになったため、ドローン人口が格段に増えました。
しかし、ドローンの免許制度についてはいまだに正しく理解していない人が多いのも事実です。
これからドローンを始める方も、既にドローンを使っている人も、ドローンの免許制度について正しい知識を得るために、ぜひ参考にしてくださいね。
ドローンとは？
ドローンの語源は諸説ありますが、雄バチ（英語でdrone）からきていると言われています。
なぜかというとハチの飛ぶ音がプロペラが回る音に似ているからだそうです。
航空機を無人で遠隔操作する試みは1930年代から始まったとされており、英国で初めて作られたドローンはQueen Beeと命名されました。
その後、米国でも1940年に製作され、英国のQueen Bee（女王蜂）に敬意を表し、ドローン（雄蜂）と命名した歴史があります。
このように、ドローンの由来は諸説ありますが、結構昔から存在したようです。
【結論】
趣味でドローンを飛ばすだけなら
基本的に免許はいらない
ドローンを趣味で飛ばすだけなら基本的に免許や資格はいらないです。（2022年6月20日現在）
おかくん2022年以内にドローンの国家資格ができる予定です。現在は免許はいらないですが、今後はドローン免許制度が整備されていくと考えられます。
ドローンに免許がいらない理由3つ
ドローンに免許がいらない理由は下記の3つです。
ドローンの歴史が浅い
ほとんどのドローンはスマホと同じ電波を使用しているため
ドローンを普及させたい
以下で詳しく解説します。
ドローンに免許がいらない理由その①ドローンの歴史が浅い
2022年6月20日現在、ドローンに直接関係する公的な免許や資格は存在しません。なぜかというと
ドローンの歴史は始まったばかり
ドローンの法的な整備が追い付いていない
ドローンの事故はまだ比較的少ない
からです。
例えば車の運転免許の場合で考えると
★日本で初めて自動車が走ったのは1898年（明治31年頃）
★自家用自動車の免許制度が始まったのは1907年（明治40年頃）
★運転免許制度が全国へ広まったのは1919年（大正8年頃）
★運転免許という名称になったのは1933年（昭和8年頃）
というように、車が走り出したころから運転免許の整備が整うまでに約35年かかっています。
このように、ドローン自体まだまだ経験が浅いので、今後免許や資格が整備されていく可能性はありますが、2022年6月20日現在は免許や資格は必要ありません。
おかくん車の免許に限らず、規制は後からできあがることがほとんどです。
車の事故が増えると法律が厳しくなるのと同じでドローンの事故が増えるとそれに関する免許や規制などが厳しくなっていくと予想されます。
現状はドローンを趣味で操縦するだけなら免許や資格は不要ですがドローンの事故が増えるにつれ今後は厳しくなる可能性が高いです。
ドローンに免許がいらない理由その②ほとんどのドローンが2.4Ghz帯の電波を使用
市販されているほとんどのドローンは2.4Ghz帯の電波を使っています。
2.4Ghzといえば電子レンジやスマホ、パソコンなど多くの電気製品で使われています。
2.4Ghz帯の電波を使う場合は、仕事で使うわけではないので免許は必要ありません。
このように、市販されているほとんどのドローンは2.4Ghz帯の電波を使っているので免許はいらないです。
ドローンに免許がいらない理由その②ドローンを普及させたい
趣味で飛ばすだけなら基本的にドローンに免許はいらないです。これはドローンをまだまだ普及させたいという狙いがあるからです。
車の免許のように、ドローンも免許が無いと飛ばせられないような状況にしてしまうと誰もドローンを購入しなくなり、ドローンを作っているメーカーが破綻してしまいます。
このように、ドローンに免許がいらないのは、これからもドローンを普及させたいという狙いがあるからです。
おかくん将来、車のように誰でもドローンを持つようになると免許がいるようになるかもしれません。
ドローンに原則免許はいらないが例外はある
現状では、ドローンを趣味で操縦する場合には免許や資格はいらないです。
しかし、業務やレースなどで使う時は電波法の免許が必要な場合があります。
例えば下記の場合は電波法に関する免許が必要です。
産業用などのドローンを5.7Ghz帯で飛ばす場合は第3級陸上特殊無線技士の免許が必要
FPVで行うドローンレース等で使用されている5.8Ghz帯を使用する場合は第4級アマチュア無線技士の免許が必要
5.7Ghz帯を使用する場合
産業用ドローンに採用されている5.7GHzの周波数帯に対応したドローンを操縦するためには、第3級陸上特殊無線技士という無線免許の取得が必要です。
産業用ドローンとは、林業・農業・点検・物流などの業務において、業務に必要な機能を備えたドローンのことです。
電波法を知らない人が5.7GHzの周波数帯を勝手に使うと事故の可能性が出るため免許制になっています。
このように、趣味でドローンを使う場合は免許はいらないですが、業務でドローンを使う場合は電波法の免許が必要な場合があります。
5.8Ghz帯を使用する場合
FPVで行うドローンレースなどで操作する場合、5.8Ghz帯の電波を使用するので第4級アマチュア無線技士が必要です。
FPVとは「First Person View」の頭文字で、「一人称視点」のことです。
カメラ付きのゴーグルをはめて映像を見ながら操作するマイクロドローンのことを言います。
このように、FPVのドローンは5.8Ghz帯の電波を使用する場合があるので免許が必要です。
おかくん逆に言えば2.4Ghz帯の電波を使うFPVなら免許は不要です。
DJI製品にはそのようなマイクロドローンがあるので免許を取るのが面倒な方はDJI製品を選びましょう。
2022年8月現在ドローンに免許はいらないが
今後免許制度が創設される可能性はある
2022年8月現在ドローンに原則免許はいらないが、今後免許制度がつくられる可能性はあります。
実際、2022年以内に以下のようなドローンの国家資格ができる予定です。
一等ライセンス
二等ライセンス
これらの操縦ライセンスは都市部でのドローンによる輸送のための免許です。したがって趣味でドローンを飛ばす人には関係ありません。
しかし、今後ドローンの免許制度が変わっていく可能性は高いので動向を見守りたいものです。
ドローンに免許はいらないが民間資格はある
ドローン自体の公的な免許は存在しませんが、民間の団体が主催している資格はあります。
例えば下記のような資格があります。
DJICAMP認定資格
JUIDAドローン資格
DPA資格
JDA資格
このように、全国にドローンスクールがあり、費用はかかりますがドローンの基礎から学べるので本格的にドローンを始めたい方は検討する価値があります。
おかくん私は人口1000人に満たない超田舎に住んでいるためドローンスクールには通えませんが、オンラインで資格を取得しました。スクールに通える方は直接指導してもらえるのでそちらがおすすめです。
ドローンに免許はいらないが、規制はある
ドローンには原則免許はいらないですが、規制はあります。
何故かというと誰でも自由に飛ばせたら大事故につながるからです。
ドローンの規制には例えば
150m以上の上空は飛行できない
飲酒時は飛行できない
夜間は飛行できない
目視外飛行はできない
イベント上空は飛行できない
などの規制があり、事前に国土交通省に許可をもらわないと飛ばせない場合や許可があっても飛ばせない状況があります。
このように、ドローンの免許は原則いらないですが、規制はあるので必ず飛行前に確認しましょう。
おかくん2022年6月20日から、100g以上のドローンは規制が厳しくなりました。
ドローンに免許はいらないが機体登録が必要
原則ドローンには免許や資格はいらないですが、機体登録が必要な場合があります。
なぜかというと、機体の持ち主を明確にすることで、事故があった場合に国が迅速に対応できるようにするためです。
機体登録に関しては
100g以上のドローンは全て機体登録が必要
既に使っている製品はリモートIDという部品を取り付けることで機体登録が可能
2022年6月20日以降に発売されるドローンにはリモートIDが内蔵されているので手続きが比較的簡単
登録するのには費用がかかる（1機につき1,000円前後）
という決まりがあります。
このようにドローンには原則免許はいらないですが、機体登録が必要になる場合があるので前もって確認しましょう。
【まとめ】
趣味でドローンを飛ばすだけなら
免許はいらない
以上、趣味でドローンを飛ばすだけなら原則免許はいらない件について解説しました。
再度確認です。
ドローンの免許制度を理解して新しい世界へ羽ばたきましょう。
あなたのドローンライフがより豊かになることを願っています。
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