マビックくんドローン初心者です。
趣味で空撮に挑戦したくてDJI Mini 3 Proを購入しようかどうか検討しています。
ドローンにはたくさんの規制があると聞きましたがDJI Mini 3 Proも規制の対象になるでしょうか？
DJI Mini 3 Proを規制がある中でも快適に飛ばす方法を教えてください。
このような声にお応えして参考となる記事をご用意しました。
こちらの記事ではDJI Mini 3 Proを規制の中でも快適に飛ばせることを解説します。
記事を見ていただくとDJI Mini 3 Proを使った空撮がスムーズに始められますよ。
私はDJI製ドローンのMiniシリーズを初代から持っており
という状況のアラウンドフォーティーです。
最初に言っておきますが、2022年6月20日から航空法が改正され、以前に比べてドローンを自由に飛ばせなくなりました。
しかし、規制の中身が難しくて理解できない方がたくさんいらっしゃるのも事実です。
これからドローンを始める方も、既にドローンを使っている人も、ぜひ参考にしてくださいね。
おかくん航空法を始めとした法律がが複雑すぎて初心者には難しいです。
【結論】
DJI Mini 3 Proは規制の対象ですが
快適に飛ばす方法はある
DJI Mini 3 Proは100g以上のドローンなので航空法を始めとする各種規制の対象になりますが、安全で快適に飛ばす方法はあります。
ドローンとは？
ドローンの語源は諸説ありますが、雄バチ（英語でdrone）からきていると言われています。
なぜかというとハチの飛ぶ音がプロペラが回る音に似ているからだそうです。
航空機を無人で遠隔操作する試みは1930年代から始まったとされており、英国で初めて作られたドローンはQueen Beeと命名されました。
その後、米国でも1940年に製作され、英国のQueen Bee（女王蜂）に敬意を表し、ドローン（雄蜂）と命名した歴史があります。
このように、ドローンの由来は諸説ありますが、結構昔から存在したようです。
DJIとは？
DJIの正式名称は「Da-Jiang Innovations Science and Technology Co., Ltd.」です。中国 広東省 深圳（シンセン）に本社を構える会社。
DJIはドローンの世界シェア70%を超えると言われています。
ドローンの他にも例えばハンドヘルドと呼ばれる手持ちカメラも取り扱っています。
このようにDJIは世界シェア率70%を超える大企業なので安心してドローンを購入できます。
【DJI Mini 3 Pro】とは？
DJI Mini 3 Proはドローン世界シェア70%を誇る中国のメーカーDJIの製品。
2022年5月20日に発売されたMiniシリーズ3代目である新型ドローンです。
プロポ（送信機）に初めて画面が付いたことでスマホやタブレットを準備する手間が減り
飛行までの手順が格段に減りました。
DJI Mini 3 Proが
規制の対象である理由
DJI Mini 3 Proが規制の対象である理由は以下の通りです。
小型無人機だから
無人航空機だから
カメラが付いているから
プロペラが高速回転していて危険だから
小型無人機だから
DJI Mini 3 Proは規制の対象です。なぜなら小型無人機に該当するからです。
DJI Mini 3 Proに限らず100g未満のドローンやラジコン飛行機などは小型無人機に該当するため、小型無人機等飛行禁止法の規制に該当します。
小型無人機等飛行禁止法は略称で正式には重要施設の上空における小型無人機等の飛行の禁止に関する法律と呼びます。
このように、DJI Mini 3 Proを始めとするドローンは全て小型無人機等飛行禁止法の規制に該当するため、国会議事堂などの重要機関の上空では飛行できません。
おかくん2015年に起きた首相官邸無人機落下事件が原因で、ドローンの規制が厳しくなりました。
無人航空機だから
DJI Mini 3 Proは規制の対象です。なぜなら無人航空機の対象だからです。無人航空機というのは100g以上のドローンのことを言います。
無人航空機を飛ばす場合は
機体にリモートIDを付ける
国土交通省のドローン登録システムで機体登録する
という手順を踏まないと飛行できなくなりました。更に無人航空機は
人口集中地区での飛行禁止
上空150m以上の飛行禁止
イベント上空での飛行禁止
など飛行するにあたっての規制がたくさんあります。
このように、無人航空機を飛ばす際は数々の規制があることを覚えておきましょう。
おかくんドローンの事故が多いため、規制が厳しくなりました。100g以上のドローンを無人航空機と呼ぶのに対して100g未満を模型航空機と呼びます。模型航空機はおもちゃなので、事故が起きても被害が小さいという理由から規制の対象外となっています。規制があってドローンを飛ばせない人は100g未満のドローンを選びましょう。
カメラが付いているから
DJI Mini 3 Proは規制の対象です。なぜならカメラが付いているからです。いつでもどこでも撮影が可能なため知らないうちに他人の個人情報を映している場合があるので注意が必要です。
他人の情報が映っている写真を許可なくインターネット上に流した場合は個人情報保護法違反に該当します。
このように、DJI Mini 3 Proを始めとしてドローンにはカメラが付いていていつでもどこでも撮影可能なので、個人情報保護法の規制に注意する必要があります。
プロペラが高速回転していて危険だから
DJI Mini 3 Proは規制の対象です。なぜならプロペラが高速回転しているからです。高速回転しているプロペラは指が切断されるくらい危険です。
そのため
人や建物から30m以上は離さないと×
プロペラガードを付けないと×
などの規制があります。
このように、DJI Mini 3 Proのプロペラはナイフが回転しているようなものなので危険です。
DJI Mini 3 Proに関係する規制
DJI Mini 3 Proに関係する主な規制や法律は以下の通りです。
小型無人機等飛行禁止法
航空法
電波法
個人情報保護法
道路交通法
産廃法
刑法
海上交通安全法
港則法
条例
特に重要なものを以下で詳しく解説します。
小型無人機等飛行禁止法による規制
小型無人機等飛行禁止法は正式名称を重要施設の上空における小型無人機等の飛行の禁止に関する法律といいます。
小型無人機は100g未満のドローンを含む全てのドローンが対象です。小型無人機等飛行禁止法では
国の重要な施設等の周辺
外国公館等の周辺
防衛関係施設の周辺
原子力事業所の周辺
での飛行を禁止しています。
このように、小型無人機等飛行禁止法は100g未満のドローンを含む全てのドローンを規制の対象にしています。
航空法による規制
小型無人機等飛行禁止法が全てのドローンを規制対象にしているのに対し、航空法は100g以上のドローンのみを対象にした規制です。
航空法の規制によって
空港周辺
緊急用務空域（災害や救助などでヘリコプターが緊急着陸する場所）
上空150m以上の空域
人口集中地区
飲酒時の飛行
迷惑飛行（人を追いかけるなどの行為）
目視外飛行
夜間飛行
イベント上空での飛行
人や建物から30m以内の飛行
危険物輸送飛行
物件投下
は原則禁止されています。
このように、200g以上のドローンであるDJI Mini 3 Proは航空法による規制があります。
電波法による規制
DJI Mini 3 Proは関係ないですがドローンの中には電波法による規制を受ける機体があります。
例えば
産業用ドローンを5.7GhZ帯の電波で飛ばす場合
ドローンレースで使うマイクロドローンを5.7Ghz帯の電波を使って飛ばす場合
は電波法による規制を受けるため資格が必要になります。
このように、DJI Mini 3 Proには電波法による規制はありませんが規制対象になるドローンがあることは覚えておきましょう。
おかくんDJI Mini 3 Proはスマホと同じ2.4GHzの電波を使っているので問題ないです。
個人情報保護法による規制
DJI Mini 3 Proなどのドローンに限らず最近では撮影行為が簡単になりました。そのため個人情報保護法による規制は以前より厳しくなっています。
DJI Mini 3 Proに関しても簡単に撮影が可能なので知らないうちに個人情報が映されています。撮影した画像を許可なくインターネットでアップしたりする行為は個人情報保護法の規制に抵触するので気を付けましょう。
産廃法による規制
DJI Mini 3 Proは規制の対象です。なぜなら万が一墜落した場合に回収できないと不法投棄とみなされるからです。
なので回収できない場合は警察に届けましょう。
このように、DJI Mini 3 Proは産廃法の規制に抵触する場合があるので注意が必要です。
DJI Mini 3 Proの規制が厳しい場合の
対処法
ここまでDJI Mini 3 Proに関係する規制について解説してきました。
規制が厳しくて自分の環境ではDJI Mini 3 Proを始めたくても始められない場合は規制対象外のドローン購入を検討しましょう。
例えばDJIの技術が詰まった【Tello】は100g未満のドローンなので航空法の対象外になり、機体登録も国土交通省への許可申請も必要ありません。
このように、DJI Mini 3 Proは100g以上のため規制が厳しいので規制の対象外ドローンを購入することを検討するのも一つの方法です。
DJI Mini 3 Proを規制の中
快適に飛ばす3ステップ
ドローンを飛ばすにあたって規制はたくさんありますが、DJI Mini 3 Proを快適に飛ばすまでの3ステップを解説します。
初期設定が終わったら機体登録をする
包括申請する
必要に応じて個別申請する
以下で詳しく解説します。
初期設定が終わったら機体登録をする
DJI Mini 3 Proを購入して初期設定が終わったら機体登録を行いましょう。機体登録をすることで何も気にせず堂々と飛行できます。DJI Mini 3 Proの機体登録をするには
国土交通省のドローン登録システムDIPSからアカウントを取得
DIPSにログインして機体情報を登録
所有者情報を登録
機体登録費用の支払い（機体1台に付き約1000円前後）
機体へDIPS情報をインポート
という手続きが必要です。
このように、DJI Mini 3 Proを購入したら初期設定の後に必ず機体登録までを終わらせましょう。
包括申請する
DJI Mini 3 Proを年間通じて頻繁に使うなら包括申請しておくのがおすすめです。包括申請することで
人口集中地区での飛行
上空150ｍ以上での飛行
夜間飛行
目視外飛行
人や建物から30m以内の飛行
危険物輸送飛行
物件投下飛行
上記の飛行の方法が年間通じて可能になります。特に目視外飛行は使う機会が多いので申請しておくと便利です。
包括申請する場合は
ドローン情報基盤システム（DIPS）に進みアカウント作成する
ログインして包括申請する
ことで完了します。
このように、継続してDJI Mini 3 Proを使うなら包括申請もしておくことをおすすめします。
必要に応じて個別申請する
包括申請だけでは飛行できない場合があります。例えば
イベント上空での飛行（運動会や花火大会の上空など）
人口集中地区での夜間飛行
夜間飛行中の目視外飛行
は包括申請では許可が下りませんので個別に申請が必要です。
個別申請も包括申請と手順は同じで
ドローン情報基盤システム（DIPS）に進みアカウント作成する
ログインして個別申請する
ことで完了します。
このように、包括申請だけでは対応できない飛行を実施する場合は個別申請が必要です。
おかくん機体登録・包括申請・個別申請ができるようになればドローンに関しては中級者以上です。
DJI Mini 3 Proを規制の中でも快適に飛ばす件
以上、DJI Mini 3 Proが規制の対象かどうか検証しました。
再度確認です。
DJI Mini 3 Proを早速機体登録して新しい世界へ飛び立ちましょう。
あなたのドローンライフが豊かになることを願っています。
お気軽にコメントください